イラスト・ずんこさん

マンガ「療育」

療育とは

療育とは、困りごとを抱える子どもが生活しやすくなる、発達につながる支援のことです。将来的に社会において自立した生活が送れるように、子どもの特性に合わせて支援を行っていきます。1948年に東京大学名誉教授の高木憲次氏によって提唱された「医療」と「教育」をバランスを保ちながらすすめることが大切だという概念が語源になっています

療育を受けるメリット

子どもに発達の心配があり療育をすすめられたけれど、「うちの子は本当に療育が必要？」「早く受けた方がいいの？」と迷われる方もいらっしゃるでしょう。
療育を受けると次のようなメリットがあります。

①家庭での育児がスムーズになる

②発達の土台を作り次の成長につなげられる

③同じような悩みをもつママ・パパと交流できる

④二次障がいを防ぐことができる

療育を受けられるのはどんな施設？

療育センター

療育センターとは、困りごとを抱える子どもや障がいがある子どもが、医療、教育、治療、リハビリテーションなどの支援を受けられる施設です。 提供する支援内容に応じて、医師や看護師、保育士、作業療法士、理学療法士、言語聴覚士、臨床心理士、心療発達心理士などのさまざまな専門職のスタッフが在籍しており、医療サービスと福祉サービスを合わせて受けることができます。

児童発達支援センター

児童発達支援センターは、児童福祉法に規定された施設です。発達に支援が必要な就学前の子どもを対象に、日常生活の基本動作を身に付けたり、集団生活に適応できるよう療育を行ったりします。 また、保護者が施設に発達の相談をすることにより、子どもの健全な発育の促進及び子育てに関する不安の軽減を図ることを目的としています。

その他の施設

民間の児童発達支援事業所、放課後デイサービス（就学児）、専門の医療機関などで療育を受けることができます。

療育の専門職のスタッフ

作業療法士（OT）	食事や着替え、遊びなどを通して、「手の使い方」や「体の動かし方」を練習し、生活のしやすさをサポートします。
理学療法士（PT）	立つ・歩く・走るといった動きを中心に、体のバランスや筋力を育て、動きやすい体づくりをお手伝いします。
言語聴覚士（ST）	ことばの理解や発音、コミュニケーションの力を育てます。また、食べる・飲み込む練習を行うこともあります。
臨床心理士	気持ちや行動の面からお子さんをサポートします。カウンセリングや心理検査を通して、心の発達を見守ります。
心療発達心理士	発達や心の状態を総合的にみて、お子さんやご家族が安心して成長できるように支援します。

園に通いながら利用できる

保育園や幼稚園に通い始めてから、集団生活の中で子どもの様子をみて「何か困っているかもしれない」と園の先生や保護者が気づき、療育の検討を始めるということもあると思います。これから療育センターや児童発達支援施設を利用しようか…と考えている場合でも、保育園や幼稚園をやめる必要はありません。

保育園や幼稚園と療育をうまく組み合わせ、集団生活の経験を維持しながら、発達をよりサポートすることができます。 療育での内容を園の先生に共有することで、日常生活の中でサポートが受けやすくなったり、その内容を園でも実践してもらったりすると、より効果的な学びにつながります。 また、園で困っていることを療育で重点的にフォローしてもらうこともできるので相乗効果が生まれます。 直接、施設のスタッフが園を訪問（保育所等訪問支援）をする場合もあります。

療育と園で連携した例

利用の流れ

利用するまでの流れ

①発達の相談をする

②専門医を受診する

③利用する療育施設を決め、申し込む

④受給者証の利用申請をする

施設の利用開始

①アセスメント

利用をはじめるにあたって、保護者と施設のスタッフで普段の子どもの様子について面談をしたり、子どもの行動の観察をしたりなどのアセスメント（査定、評価）が行われます。

②支援計画にもとづいた支援プログラムを受ける

子どもの特性にあわせて、施設のスタッフが個別の支援計画を作成し、その計画に沿って個別や集団でサポートを進めていきます。

支援プログラムの例

支援内容は施設によって異なりますので、詳細は問い合わせましょう。

利用料金はいくらかかる？どんな助成がある？

療育の利用には料金がかかりますが、助成を受けられる場合が多いです。 医療サービスを利用するか、福祉サービスを利用するかにより助成の内容が違います。

医療サービスは健康保険や乳幼児医療費助成が使える

例）リハビリや医師による診察・検査など

健康保険・乳幼児医療費助成受給者証・小児慢性特定疾病受給者証が使えるので、自己負担額はかからないことが多いです。（市区町村による）

福祉サービスは「通所受給者証」が使える

例）児童発達支援（未就学児）・放課後等デイサービス（就学児）など

お住まいの市区町村が発行する「通所受給者証」があれば、自己負担が1割で利用できます。自己負担金は、所得に応じて月額の上限があります。

自己負担金上限月額

生活保護受給世帯・市町村民税非課税世帯		０円
市町村民税課税世帯 （前年度の年間所得890万円まで）	通所・短期入所施設	4,600円
	入所施設	9,300円
市町村民税課税世帯 （前年度の年間所得890万円以上）		37,200円
※2025年８月現在

3歳から5歳は幼保無償化の対象

• 幼児教育・保育の無償化
  満３歳になった後の4月1日から小学校入学前までの３年間は無償
• 多子軽減措置
  兄または姉がおり、一定の要件を満たす世帯に対し、第２子以降の当該児童に係る利用料を軽減

※ほかにも市区町村の独自の助成がある場合もあります。市区町村の福祉窓口で確認しましょう。

体験談

まとめ

子どもの成長や発達に不安があったり、障がいがあるときは、療育センターや児童発達支援センターなどで支援を受けることができます。専門のスタッフと一緒にお子さんの心配なことや苦手なことのサポート方法をみつけていきましょう。
お子さんの好きなこと、得意なことを増やして、親子ともに生活しやすくなるといいですね。

あわせて読みたい

「療育園で」

ずっとついていきます、先生～！

「ママと呼ばれる日まで」

違うんかい！（笑）