イラスト・ずんこさん

マンガ「母子健康手帳（母子手帳）」

母子健康手帳（母子手帳）とは？

母子健康手帳（通称：母子手帳）は、ママの妊娠中の経過、出産の記録、子どもの成長や育児の記録、子どもの健康診査、予防接種の記録などを記入するものです。母子手帳は、妊娠してから子どもが大きくなるまで、ママと子どもの健康を切れ目なくサポートし、カルテのような役割をもっています。

母子手帳の歴史

母子手帳は1942年に誕生

今の母子健康手帳（母子手帳）の原型は、1942年（昭和17年）に「妊産婦手帳」という名前で誕生しました。当時は流産・死産・早産する確率が今よりも高いことが課題で、栄養失調の子どもや感染症も多い時代でした。このような状況を改善するため、母子手帳が誕生しました。

母子手帳は日本発祥、現在は世界へ

現在の日本は母子の死亡が最も少ない国の一つ。日本では当たり前のように使われている母子手帳ですが、世界的に見ると妊娠から学齢期まで一貫して情報を管理するようなものはありません。日本の母子手帳は世界でも採用され、東南アジア、アフリカ、南米の国を中心に約50か国の国や地域で使われています。2019年JICA推計によると、母親と子どものうち7組に1組が母子手帳を使っているそうです。

母子手帳の用途・使い方

母子手帳にはママが自分で記入する部分と、医師などが記載する部分があります。妊娠や出産、乳幼児健診、訪問指導、母子保健サービスを受けた記録、予防接種の記録は、医療機関などが記入します。住所や電話番号、職場の情報、妊婦時の記録や月齢ごとの子どもの成長はママが自分で記入します。

母子手帳の内容

• 妊娠の記録
• 出産の記録
• 妊娠中と産後の食事の目安、栄養指導
• 乳児・幼児の成長の記録
• 予防接種の記録
• 新生児のお世話、母乳の与え方、先天性代謝異常や新生児聴覚検査の案内、乳幼児突然死某症候群（SIDS）の予防
• 乳児期～幼児期（0歳～6歳）の子どもの成長・発達の様子、育児のポイント・子どもの病気やけが、事故の予防、ものがのどに詰まった時の応急措置
• 乳幼児期の栄養、離乳の進め方、お口と歯の健康
• 働く女性・男性のための出産・育児に関する制度、母子健康管理指導事項連絡カード

2023年4月からの新様式の母子手帳とは

母子健康手帳は、その内容が11年ぶりに見直され、2023年度から新様式になりました。
新しい母子手帳には、主に、産後うつや産後ケアについての記入欄が増えたり、支援が必要な母親が早期支援につながりやすくなるよう、子育て支援センターや医師の記入欄が増えたりなど、子育てに関わるすべての人たちが、子どもの育ちを把握しやすいように項目が追加されています。
また、父親が気持ちを記入する欄や、災害への備え、子どもの月齢や年齢ごとの成長・発達の目安に、時世に沿った項目が追加されるなど、現代の多様化する家族に対応できるようになっています。

母子手帳のもらい方

母子手帳をもらうためには、産婦人科などを受診し、妊娠の診断をしてもらう必要があります。多くの場合、心拍が確認できれば医療機関から母子手帳をもらうように言われます。初診から母子手帳の申請までの流れをご紹介します。

まずは産婦人科などで妊娠の確認を

初診（妊娠判定）

妊娠に気がついたらまずは産婦人科を受診しましょう。一般的には赤ちゃんの心拍が確認できる妊娠5～6週目以降が受診目安です。診察で妊娠していることが確定し、心拍が確認できると、出産予定日が確定します。

妊娠届

出産予定日が確定すると、産婦人科から妊娠届（妊娠届出書）をもらいます。妊娠届を市区町村の役所窓口や保健所、保健センターに出し、初めて母子手帳をもらうことができます。妊娠届は必ず提出するという義務はありませんが、妊娠届を提出しないと、母子手帳や妊婦健診の補助券をもらえません。届け出の時期に決まりはありませんが、厚生労働省が推進している「健やか親子21」では、妊娠11週以内の届出が推奨されています。

母子手帳はいつ、どこでもらえる？

市区町村の役所・保健センター・保健所でもらえる

お住まいの市区町村の役所・保健センター・保健所で、母子手帳がもらえます。産婦人科などで妊娠届や妊娠の証明書がもらえなかった場合、自治体の窓口で妊娠届出書をもらって、自分で記入します。市区町村によっては、毎月指定の日時にのみ母子手帳が交付されている場合もあります。ホームページ等で事前に受付時間を確認してから行くようにしましょう。

母子手帳交付時の持ち物は？

母子手帳交付時に必要なもの

• 本人の確認ができるもの（運転免許証、パスポート等）
• マイナンバーカード（個人番号カード）または通知カード
• 妊娠届（妊娠届出書）※必要な場合

基本的に郵送での受付はしていません。原則、妊婦本人が届け出る必要がありますが、やむを得ない事情で代理人が届ける際には、代理人の本人確認できるものや妊婦のマイナンバーカードまたは通知カード、委任状等が必要になる場合があります。

妊婦健診や乳幼児健診の受給券や補助券について

妊婦健診では母子手帳と受給券をセットで使う

母子手帳をもらう際、今後の妊婦健診や乳幼児健診で使う助成券（補助券）や受給券などを一緒にもらえることが多いです。妊婦健診費用や産後の健診、乳幼児健診などの費用の一部が助成されたり、無料になる券なので、母子手帳とセットで保管しておき、紛失しないようにしておきましょう。

※多胎妊娠（双子・三つ子）の場合、母子手帳は1人につき1冊もらえます。

母子手帳をもらうときの面談

母子手帳をもらうとき、保健師さんから説明があることも

母子手帳をもらうとき、その場で妊婦の状況などについてアンケートに記入したり、保健師さんと面談して母子手帳の使い方や配布資料の説明を受けることがあります。説明に30分程度かかるケースが多いため、時間に余裕をもっていきましょう。
母子手帳のほかに、妊娠・出産・育児で役立つ情報やパンフレット、マタニティーマーク、マスク、母乳パッドのサンプル、クーポン等がもらえることもあります。

母子手帳Q&A　こんな時はどうする？

母子手帳を失くしてしまった

たいていの場合、無料で再発行することが可能です。ただし、母子手帳が新しいものになるため、これまでの子どもの健診や予防接種の記録は消えてしまいます。予防接種の記録やデータは、かかりつけの小児科や自治体でもらえることがありますので、相談してみましょう。

妊婦健診の受給券や補助券を失くしてしまった

妊婦健診の助成券や補助券は、原則再発行ができません。もし助成券を紛失した場合は、特別な事情がない限り、その後の妊婦健診は全額自費で診療を受けることになります。

他の市区町村や都道府県に引越した、苗字が変わった

母子手帳はデザインには差はあるものの全国共通の様式であるため、引越しや離婚・再婚をした際も再発行する必要はありません。住所や名前は手書きで訂正すればそのまま使い続けることができます。

母子手帳カバーやケース、母子手帳アプリについて

妊娠中や子どもが小さいうちは、母子手帳、妊婦健康診査助成券、健康保険証などは、いざという時のために常に持ち歩くようにしましょう。母子手帳や妊婦健康診査助成券等を保管する際には、母子手帳ケースやマルチケースの活用がおすすめです。

母子手帳カバー・母子手帳ケース

ブックタイプの母子手帳ケース

薄くてコンパクトに収納できるのがポイントです。
普段から持ち歩くものになりますので、なるべく荷物を軽くしたい方におすすめです。

ジャバラタイプの母子手帳ケース

ポケットがジャバラ形式に分かれて入るので、ブックタイプよりも収納力があります。
母子手帳や子どもの診察券だけでなく、ママ自身の診察券や保険証も一緒に収納したい方や、双子や三つ子の場合にはジャバラタイプがおすすめです。

母子手帳アプリ

母子手帳の記録をデジタル化し、スマートフォンアプリでも見られるようにしている自治体も増えてきました。妊婦健診、乳幼児健診、予防接種の記録などのデータ管理をはじめ、子どもの成長記録を写真と一緒に育児日記のような形で残せる便利なサービスもあります。お住まいの市区町村が母子手帳アプリを導入しているかどうか確認してみましょう。

まとめ

母子手帳は産婦人科などを受診し、妊娠が確定するとお住まいの市区町村の役所・保健センター・保健所でもらうことができます。妊娠期から学齢期まで、ママと子どもの健康状態を記録し、長くサポートする大切なものです。できるだけ妊娠11週以内にもらうようにし、紛失しないよう大切に管理しましょう。

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